飲食店の現場にいたころ、月末の締めが終わっても「先月は良かったのか、悪かったのか」がすぐには分からない、という感覚を何度も味わいました。
クラウド会計のfreeeを入れたお店でも、同じ声をよく聞きます。原因の多くは、ソフトではなく「数字の入れ方と見方」についての思い込みです。
この記事のポイント
freeeは「入れれば自動で正しくなる」道具ではありません。未登録の明細を残さない、食材費は仕入れた月で見る、人件費は総額で見る、月末に主な食材だけでも数える。この4つを押さえると、毎月の数字が判断に使えるようになります。
誤解1 freeeを入れれば、数字は自動で正しくなる
実際は:銀行やカードの明細はfreeeに自動で取り込まれますが、取り込まれただけでは帳簿に登録されていません。「自動で経理」に未登録の明細が残っていると、その月の経費や売上が抜けたままになります。
どうすればよいか:
- 週に1回、「自動で経理」の未登録明細を空にする時間を決める
- 毎月同じ相手への支払い(家賃・食材の仕入先など)は、自動登録ルールを作っておく
- ルールは一度作って終わりにせず、取引先や科目が変わったら見直す
誤解2 食材費は、支払った月の経費で見ればいい
実際は:仕入先への支払いが「月末締め・翌月末払い」だと、支払った月で見ると食材費が1か月ずれます。10月に仕入れた分が11月の経費に入り、月ごとの原価率が実態と関係なく上下します。
どうすればよいか:仕入先の請求書(納品書)の月で登録し、支払いは別に消し込みます。こうすると「その月の売上」と「その月に使った食材」が同じ月に並び、原価率の比較に意味が出てきます。
誤解3 人件費は、給料の振込額を見ればいい
実際は:振込額は、所得税や社会保険料の本人負担分を差し引いた「手取り」です。お店が負担している人件費は、総支給額に、会社(お店)が負担する社会保険料などを加えた金額です。
どうすればよいか:人件費は「総支給額+お店負担の社会保険料など」で毎月見ます。振込額で見ていると、人件費の割合を低く見積もり、シフトや時給の判断を誤りやすくなります。
誤解4 棚卸は、年に1回、決算のときだけでいい
実際は:食材の原価は「月初の在庫+その月の仕入れ−月末の在庫」で決まります。月末の在庫を数えないと、まとめ買いをした月は原価率が高く、在庫を使い切った月は低く見えてしまいます。
| ある月の数字 | 在庫を数えない | 在庫を数える |
|---|---|---|
| 売上 | 300万円 | 300万円 |
| 食材の仕入れ | 90万円 | 90万円 |
| 在庫の増減(月初20万円→月末35万円) | 反映なし | −15万円 |
| 食材原価 | 90万円 | 75万円 |
| 原価率 | 30% | 25% |
※数値は架空の例です。
同じ月でも、在庫を数えるかどうかで原価率が5ポイント違って見えます。「今月は原価が上がった」と値上げを考える前に、在庫の増減を確かめたいところです。
どうすればよいか:毎月すべてを数えるのは大変です。肉・魚・酒など金額の大きい食材だけ、月末に数量と金額を控えるところから始めます。
月末の簡単な棚卸は、毎月の判断のためのものです。決算(個人のお店は原則12月31日)では、原材料などを種類ごとに実際に数えて棚卸表に記録し、その在庫で売上原価を計算します。月末の簡易な数え方とは別に、決算の棚卸はきちんと行ってください。
誤解5 レポートは、決算のときに税理士が見るもの
実際は:freeeの損益計算書は、月ごとに並べて(月次推移で)見ることができます。月別に並べると、家賃が2回入っている月、売上が0の月、食材費だけが跳ねている月がひと目で分かります。
どうすればよいか:翌月の10日ごろまでに、オーナーが月次推移を開く日を決めます。見るのは「売上」「食材原価」「人件費」の3つと、いつもと違う動きをした科目だけで十分です。
3分でできるセルフチェック
☐ ① freeeの「自動で経理」に、先月分の未登録明細が残っていませんか
☐ ② 食材費は、仕入れた月と支払った月のどちらで登録していますか
☐ ③ 先月の人件費の総額(お店負担分を含む)を言えますか
☐ ④ 先月末、金額の大きい食材の在庫を数えましたか
答えに詰まったところが、お店の伸びしろです。
freeeは、入れた日から正しい数字を出してくれる道具ではなく、毎月の小さな習慣で「判断に使える数字」に育っていく道具です。当事務所では、飲食店の数字をfreeeで毎月見える化し、オーナーと一緒に判断を考えています(初回お試しの戦略会議は無料です)。
参考:国税庁「決算の概要(棚卸表・売上原価の計算)」/freeeヘルプ「自動登録ルールを作成する」/freeeヘルプ「定期的なチェックと修正に役立つレポート」
※本記事は2026年11月時点の公表資料に基づいています。個別の状況により取扱いが異なりますので、具体的な判断はご相談ください。